あらゆる學生のニーズにこたえる自由度の高い教育制度。

89.1%
就職率(2017年度)
徒歩3
最寄駅からキャンパスまで
2/3
一部と比較した二部の學費
88.9%
満足度
(2017年二部卒業生アンケートより)

學部學科

経済學部 経済學科
効率的な學修のための
3つの履修モデル
法學部 法律學科
進路にあわせた
4つの履修モデル
商學部 マーケティング學科
スペシャリストを養成する
3つの履修モデル
Student Voice
Student Voice
様々な學生の聲を掲出しています。
二部の就職情報
二部の就職情報
専修大學二部學生への就職情報を掲出します。
二部の強み
二部の強み
専修大學の二部ならではの強みをご紹介します。
二部學生生活
二部學生生活
二部での學生生活や學びのサポートをご紹介します。
二部ゼミナール
二部ゼミナール
二部で開講している専門?教養ゼミナールをご紹介します。
二部生アンケートQ&A
二部生アンケート?Q & A
専修大學二部を選んだ理由や二部への疑問にお答えします。
科目等履修生
科目等履修生制度
専修大學の科目等履修生のさまざまなコースについてご案內いたします。

二部 DATA

取得できる學位

経済學部経済學科
法學部法律學科
商學部マーケティング學科
學士(経済學)
學士(法學)
學士(商學)

人數

経済學部経済學科
法學部法律學科
商學部マーケティング學科
入學定員數76名  學生數370名
入學定員數76名  學生數423名
入學定員數76名  學生數374名

學生男女比

経済學部経済學科
男:87% 女:13%
法學部法律學科
男:81% 女:19%
商學部マーケティング學科
男:74% 女:26%

取得可能な資格

経済學部経済學科
法學部法律學科
商學部マーケティング學科
経済學部経済學科(2019年度入學者)
?中學校教員免許(社會)?高校教員免許(地理歴史、公民)?司書?司書教諭?學校司書?學蕓員

経済學部経済學科(2018年度以前入學者)
?中學校教員免許(社會)?高校教員免許(地理歴史、公民、商業)?司書?司書教諭?學校司書?學蕓員

法學部法律學科
?中學校教員免許(社會)?高校教員免許(地理歴史、公民)?司書?司書教諭?學校司書?學蕓員

商學部マーケティング學科(2019年度入學者)
?中學校教員免許(社會)?高校教員免許(公民、商業)?司書?司書教諭?學校司書?學蕓員

商學部マーケティング學科(2018年度以前入學者)
?中學校教員免許(社會)?高校教員免許(地理歴史、公民、商業)?司書?司書教諭?學校司書?學蕓員

教育研究上の目的と3つのポリシー

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教育研究上の目的

経済學部の目的

経済學部は、経済的、社會的及び歴史的な諸事象を考察の対象とする専門的諸科學の研究成果を體系的に教授することにより、深い洞察力と高い批判力を備えた専門的教養を有する社會人及び職業人を養成することを目的とする。
なお、経済學部各學科の人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、経済學部の當該目的のほか、次のとおりとする。

経済學部二部経済學科

二部経済學科では、有職者及び社會人等を支援しつつ、経済理論、歴史及び政策からなる経済學の全領域にわたる総合的で體系的な學術を教授することにより、複雑かつ多様化しつつある現代の経済社會において活躍することができる専門的素養を有する人材を養成することを目的とする。

法學部の目的

法學部は、法學及び政治學の研究を通じ、その知識及び技術とそれに基づく思考方法を核としつつ、深い人間理解と倫理観を持ち、地球的視點から獨創的発想により主體的に社會の問題解決に取り組むことができる能力を有する人材を養成することを目的とする。
なお、法學部各學科の人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、法學部の當該目的のほか、次のとおりとする。

法學部二部法律學科

二部法律學科では、法律知識及びリーガルマインドの涵養を中核としつつ、働きながら學ぶ者を支援し、並びに生涯學習の一環として高い勉學意欲を持った者に対し勉學の機會を提供し、及び多様なキャリアを目指す者に対し教育の機會を提供することを目的とする。また、広い視野から、人権感覚を持って問題に対し適切な判斷をすることができる人材を養成することを目的とする。

商學部の目的

商學部は、ビジネス?インテリジェンス、すなわちビジネスに必要とされる実踐的な知識及び技術並びに倫理観等の教育研究を通して、社會的事象の本質を理解し、真に行動を起こすことのできる人材を養成することを目的とする。
なお、商學部各學科の人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は、商學部の當該目的のほか、次のとおりとする。

商學部二部マーケティング學科

二部マーケティング學科では、働きながら學ぶ者、生涯學習の一環として高い勉學意欲を持った者及び多様なキャリアを目指す者に対して勉學の機會を提供し、市場との対話を通して社會の現実的諸問題を解決することができる人材及び組織のリーダーを養成することを目的とする。
ディプロマ?ポリシー(卒業認定?學位授與の方針)

経済學部

経済學部は、本學所定の課程を修め、必修科目を含む124単位修得の要件を充たし、経済的、社會的および歴史的な研究成果を體系的に修得し、深い洞察力と高い批判力を備えた専門的教養を身につけた人に學士(経済學)の學位を授與します。この方針に基づく各學科において修得すべき資質?能力は、以下のとおりです。

二部経済學科

(1)文化?歴史?社會、自然などについて幅広い教養を身につけ、社會生活上の諸課題に取り組むための多様な視點を有している。(知識?理解、関心?意欲?態度)
(2)経済現象を、経済理論、経済史および経済政策という3つの面から総合的に理解できる。(知識?理解)
(3)日々の経済ニュースや、経済をめぐる理論的?歴史的な知見を摂取し、自らの學修の視點とすることができる。(関心?意欲?態度)
(4)経済に関する情報?事実?データを分析し、問題を発見して、その解決に向けた見解を論理的に表現し、議論する能力を修得している。(技能?表現)
(5)効率性と公正さ、豊かさ?多様性と持続性といった観點から、経済社會のあるべき姿について思考し、自分なりの見解として表現することができる。(思考?判斷)

法學部

法學部は、本學所定の課程を修め、必修科目を含む124単位修得の要件を充たし、広く深い教養と総合的な知識を身につけ、法律學または政治學に関する専門的な學術(科學?技術)を修得し、日常の中で生じる法と政治の諸問題を適時に発見し、真摯に探究し、最適な解決に導くことができる能力を身につけた人に、一部法律學科では學士(法學)の、一部政治學科では學士(政治學)の、二部法律學科では學士(法學)の學位を授與します。この方針に基づく各學科において修得すべき資質?能力は、以下のとおりです。

二部法律學科

(1)世界、國家?社會、歴史?文化、あるいは自然?環境などについて幅広い教養を身につけ、多種?多様な共同體の中における自己の存在を総合的に理解することができる。(知識?理解)
(2)法律學を體系的に理解し、かつ、個別の専門的な知識を修得している。(知識?理解)
(3)人間の尊厳を大切にし、豊かな人権感覚をもってさまざまな問題に取り組み、人間社會の維持可能な発展のために貢獻することができる。(関心?意欲?態度)
(4)自己の法的な主張を他者に理解してもらえる論理的対話能力を身につけている。(技能?表現)
(5)社會のあらゆる分野において主體的に問題を発見し、分析し、最適な問題解決へと導くことができるようなリーガルマインドを身につけている。(思考?判斷)

商學部

商學部は、ビジネスインテリジェンス、すなわちビジネスに必要とされる実踐的な知識、技能および倫理観等の教育?研究を通して、社會的事象の本質を理解し、真に行動を起こすことのできる人材を養成することを目的としています。この基本方針のもと、マーケティング學科では、市場で生じている問題を発見し、その解決に向けて行動できる力を身につけ、組織のリーダーとなる人材を養成することを目的としています。會計學科では、高度な會計知識を駆使してビジネスで生じている問題を客観的に把握し、その解決に向けて行動できる人材を養成することを目的としています。

これらの目的の実現のため、商學部では、本學で定められた課程を修め、124単位を修得し、以下の資質?能力を備えた人物に學士(商學)の學位を授與します。

二部マーケティング學科

(1)商學に関する広範な知識とマーケティング、ビジネス、ファイナンス、會計のいずれかに関する個別の知識を身につけ、それらに基づいて企業活動を理解することができる。(知識?理解)
(2)多様な制度、慣習、文化の中で展開される現代のビジネス社會で必要とされる知識と教養について、自ら學ぶ必要性を認識することができる。(関心?意欲?態度)
(3)ビジネスに必要とされるビジネスインテリジェンスを用いて、さまざまな企業活動を分析することができる。(技能?表現)
(4)企業活動だけでなく、企業を取り巻く環境や問題を的確?客観的に把握し、その解決に向けての方向性を指し示すことができる。(思考?判斷)
カリキュラム?ポリシー(教育課程編成?実施の方針)

経済學部

経済學部では、卒業認定?學位授與の方針に掲げる資質や能力を身につけるための教育課程として、転換教育課程、導入教育課程、教養教育課程、専門教育課程の科目(二部経済學科では、教養科目、専門科目)を體系的に編成し、講義?演習を適切に組み合わせた授業を行います。教育課程、教育內容?方法、學修成果の評価方法については、以下のように方針を定めます。

二部経済學科

(1)教育課程
教養科目として、人文科學系科目、社會科學系科目、自然科學系科目、総合教育科目、外國語科目、保健體育科目を配置しています。
専門科目として、経済學の専門科目と法學部?商學部との「相互乗り入れ」科目および高等學校から大學への橋渡しや社會人?有職者支援のための初年次教育科目を配置しています。

(2)教育內容?方法
1.教養科目
人文科學系科目、社會科學系科目、自然科學系科目では、それぞれの分野が対象とする問題や知見、用語を知り、社會の諸問題について、自ら考え、その解決に取り組む力を身につけます。
総合教育科目では、同じテーマであっても複數の領域からのアプローチが存在することを理解し、多面的な思考能力や幅広い視野から社會の諸問題の解決に取り組む力を身につけます。
外國語科目では、基礎科目の修得を踏まえたうえで、より高度なレベルの運用能力を獲得し、適切なコミュニケーションを行うことで、世界の文化や社會について理解を深め、幅広い視野から様々な問題に取り組むカを身につけます。
保健體育科目では、スポーツを通じてコミュニケーション?スキルを育みながら、実踐的な身體活動やスポーツが有する価値の學修を通して、社會生活上の諸問題を解決出來る力を身につけます。
2.専門科目
専門科目は、経済學を本格的に學ぶための基礎的理論を中心とした科目をはじめ、経済學科共通の専門科目とともに、「経済學一般モデル」、「応用経済學Iモデル」、「応用経済學IIモデル」の3つの履修モデルを學修指針として、関連科目を展開し、専門性の高い學問の修得により、経済現象を、経済理論、経済史および経済政策という3つの面から総合的に理解する能力を身につけます。また、経済をめぐる理論的?歴史的な知見を身につけます。
専門科目と法學部?商學部との「相互乗り入れ」科目や幅の広い教養科目との有機的な連攜により、情報?事実?データを分析し、経済に関する問題の発見?解決に向けた見解を表現?議論する能力を身につけます。
3、4年次を通しておこなう少人數で専門的な領域の「ゼミナール」や「ゼミナール研究論文」では各教員の研究領域に関連する専門性の高いテーマについて、文獻講読、フィールドワーク、問題演習、討論、プレゼンテーションなど実踐的?主體的な學修を通じて、経済社會のあるべき姿について思考し、自分なりの見解として表現する能力が身につきます。

(3)學修成果の評価方法
教養科目から24単位を修得したことをもって、文化?歴史?社會、自然などについて幅広い教養を身につけ、社會生活上の諸課題に取り組むための多様な視點を有していると評価します。
専門科目の必修科目8単位を修得したことをもって、経済現象を、経済理論、経済史および経済政策という3つの面から理解できると評価します。また、日々の経済ニュースや、経済をめぐる理論的?歴史的な知見を摂取し、自らの學修の視點とすることができると評価します。
専門科目の選択必修科目44単位を修得したことをもって、経済に関する情報?事実?データを分析し、問題を発見して、その解決に向けた見解を論理的に表現し、議論する能力を修得していると評価します。また、効率性と公正さ、豊かさ?多様性と持続性といった観點から、経済社會のあるべき姿について思考し、自分なりの見解として表現することができると評価します。
學生の教育評価では、學業成績については各々の學科ごとに定める學位プログラムの卒業要件を満たし、各科目のシラバスに定める成績評価によって総合的に行います。

法學部

法學部では、卒業認定?學位授與の方針に掲げる資質や能力を身につけるための教育課程として、転換教育課程、導入教育課程、教養教育課程、専門教育課程の科目(二部法律學科では、教養科目、専門科目)を體系的に編成し、講義と演習を適切に組み合わせた授業を行います。教育課程、教育內容?方法?學修成果の評価方法については、以下のように方針を定めます。

二部法律學科

(1)教育課程
教養科目として、人文科學系科目、社會科學系科目、自然科學系科目、総合教育科目、外國語科目、保健體育科目を設置し、これらの科目群を1~4年次で、系列橫斷的に履修できるよう配置しています。
専門科目として、法律學に関する科目を中心に、経済學、商學に関する科目を配置しています。「社會科學の総合教育」を目指すことを基本理念として、學生のさまざまな學修ニーズに応えるため、二部3學部の専門科目の自由な選択履修を認める「學部間相互乗り入れ制度」を採用しています。その一方で、偏った選択履修を防ぎ、法律學を中心とした科目の體系的な履修ができるように、將來の進路に応じた4つの履修モデル、「パブリック法務モデル」、「リーガル法務モデル」、「ビジネス法務モデル」、「タックス?ファイナンス法務モデル」を提示して、それぞれの進路に応じた履修上の指針を設けています。
(2)教育內容?方法
1.教養科目
人文科學系科目、社會科學系科目、自然科學系科目では、それぞれの分野が対象とする問題や知見、用語を知り、社會の諸問題について、自ら考え、その解決に取り組む力を身につけます。
総合教育科目では、同じテーマであっても複數の領域からのアプローチが存在することを理解し、多面的な思考能力や幅広い視野から社會の諸問題の解決に取り組む力を身につけます。
外國語科目では、語彙?文法などについて基礎的かつ體系的に理解し、世界の文化や社會について理解を深め、幅広い視野からさまざまな問題に取り組む力を身につけます。
保健體育科目では、スポーツを通じてコミュニケーション?スキルを育みながら、実踐的な身體活動やスポーツが有する価値の學修を通して、社會生活上の諸問題を解決できる力を身につけます。
2.専門科目
1年次に履修する「憲法I?II」、「民法総則I?II」、「刑法総論I?II」では、いわゆる基本三法の基礎を學修し、法律學の基礎を身につけます。2年次以降は、自らの將來の進路に応じた履修モデルを參照しつつ、選択必修科目群の中から選択してそれぞれの進路で必要とされる科目を段階的に學修し、その積み上げから法律學を體系的に理解し、その専門的な知識を身につけます。
「憲法I?II」、これに関連する法律學の科目では、人間の尊厳を大切にし、豊かな人権感覚をもってさまざまな問題に取り組み、人間社會の維持可能な発展のために貢獻することができるようになります。
「相互乗り入れ履修制度」に基づき、経済學部および商學部のさまざまな専門科目を自由選択科目として履修することで、幅広い専門的な知識を身につけ、社會のしくみの中における自らのあり方を深く理解することができ、また広い視野をもって社會に関與する意欲や能力を高めることができます。
「特殊講義」では、この科目が常設の専門科目と異なる、より専門的?學際的なテーマや新しいテーマを取り上げるものであり、それらの科目を學修することで、自らの視野を広め、さまざまな分野で生起する問題を主體的に発見し、問題解決へと導く能力を高めることができます。
「ゼミナール」では、法律學の専門的知識を社會において実踐?活用する能力やリーガルマインドを養うことができるとともに、口頭発表や文章表現を通じて、論理的に対話する能力を身につけ、自らの法的な主張を適切に相手に表現できるようになります。
(3)學修成果の評価方法
教養科目における24単位を修得したことをもって、世界、國家?社會、歴史?文化、あるいは自然?環境などについて幅広い教養を身につけ、さまざまな共同體の中における自己の存在を総合的に理解できる力を身につけたと評価します。
専門科目における52単位を修得したことをもって、法律學を體系的に理解し、かつ、個別の専門的な知識を修得したと評価します。また、履修モデルに応じて選択履修した多様な科目や自由選択修得要件単位に組み入れられる経済學部および商學部の専門科目を學修し、一定數の単位を修得したことをもって、人間の尊厳を保障し、豊かな人権感覚をもってさまざまな問題に取り組み、人間社會の発展のために貢獻することができる力を身につけたと評価します。
演習科目の単位を修得したことをもって、自己の法的な主張を他者に理解してもらえるように、論理的に対話する能力を身につけることができたと評価し、また、社會のあらゆる分野において主體的に問題を発見し、問題解決へと導くことができるようなリーガルマインドを身につけたと評価します。

商學部

商學部では、卒業認定?學位授與の方針に掲げる資質や能力を身につけるための教育課程として、転換教育課程、導入教育課程、教養教育課程、専門教育課程の科目(二部マーケティング學科では、教養科目、専門科目)を體系的に編成し、講義と演習を適切に組み合わせた授業を行います。教育課程、教育內容?方法?學習成果の評価方法については、以下のように方針を定めます。

二部マーケティング學科

(1)教育課程
教養科目では、ビジネスパーソンに求められる幅広い教養を身につけ、多様な視點から物事を捉える力を養うために、人文、社會、自然科學系科目や総合教育科目、外國語科目、保健體育科目など、様々な教養科目を展開しています。
専門科目では、ビジネスの世界での素養となる商學関連の基本的な知識をバランスよく身につけるために、1~2年次に必修科目を設置しています。また、學生のさまざまな學修要求に応えるため、商學部の専門科目ばかりでなく、経済學部二部、法學部二部の専門科目の自由な選択履修を認める「相互乗り入れ履修制度」を実施しています。さらに履修上の指針を示す意味で「マーケティングモデル」、「経営管理モデル」、「企業會計モデル」の3つの履修モデルを設けています。それらを活用し専門科目を學びながらビジネスインテリジェンスを身につけていくことで、ビジネス界に貢獻できる人材へと成長していくことができます。

(2)教育內容?方法
1.教養科目
教養科目では、社會人として必要な幅広い教養を身につけていきます。
人文科學系科目では、心理學や文學など、人間の個人としての営みに重點をおいた領域の科目を學びます。社會科學系科目では、社會學や政治學など、人間が集団で営む組織(國家や地域など)の內容や制度に重點をおいた領域の科目を學びます。
自然科學系科目では、天文學から生物學まで、自然科學のほぼ全分野を網羅する多彩な科目が展開されており、人間を取り巻く世界の成り立ちやしくみについて、実験や実習などを伴った科目を交えて學びます。
外國語科目では、英語に加えドイツ語やフランス語など多彩な外國語を履修できます。また、世界各地の提攜校で短期?中期の海外語學研修に參加すれば、卒業要件単位として認められるとともに、國際人としての教養に奧行きを與える機會となります。
保健體育科目の演習科目では、スポーツ実踐を通じて心身を整える術を學び、理論科目では、スポーツの多角的価値について、人文?社會?自然科學などの視點から學ぶことができ、將來にわたって健康で豊かなライフスタイルを身につけることができます。
2.専門科目
1~2年次での必修科目においては、商學、経営學、簿記、経済學を配置し、ビジネスパーソンに必要な基本的な知識をバランスよく身につけていきます。
2年次以降においては、「相互乗り入れ履修制度」を活用し、各自の関心や意欲にしたがって、3つの履修モデルを參考としながら學んでいくことができます。「マーケティングモデル」では、企業が展開する諸活動のうち流通?マーケティングの活動を中心に、「経営管理モデル」では、企業経営についての體系的學修を中心に、「企業會計モデル」では、會計の性質とそれをとりまく環境を前提として、會計の全體像を體系的に理解することを中心に學修します。
3~4年次においては、少人數制の専門ゼミナールを開講し、知識を得るのみでなくそれを踏まえた思考力などを身につけることができます。

(3)學修成果の評価方法
教養科目から24単位を修得したことをもって、現代のビジネス社會で必要とされる知識と教養を身につけ、自ら學ぶ必要性を認識することができると評価します。
専門科目の必修科目から16単位を修得したことをもって、商學に関する広範な知識とマーケティング、ビジネス、ファイナンス、會計のいずれかに関する個別の知識を身につけ、それらに基づいて企業活動を理解することができると評価します。
専門科目の選択必修科目から36単位を修得したことをもって、多様な制度、慣習、文化の中で展開される現代のビジネス社會で必要とされる知識と教養を身につけたと評価します。また、ビジネスに必要とされるビジネスインテリジェンスを用いて、さまざまな企業活動を分析することができ、企業を取り巻く環境や問題を把握し、その解決に向けての方向性を指し示すことができると評価します。
アドミッション?ポリシー(入學者受入れの方針)

経済學部

経済學部は、卒業認定?學位授與の方針および教育課程編成?実施の方針に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識?技能、能力、態度を備えた人を求めます。また、このような入學者を適正に選抜するために、多様な選抜方法を実施します。

二部経済學科

(1)高等學校までに學んだ科目における基礎的な知識を持ち理解している。
(2)課題レポートや論述試験、論文作成の基礎となる「國語」力を身につけている。
(3)経済學をはじめとした社會科學を學ぶ上で不可欠な「地理歴史?公民」の知識、グローバル経済を學ぶ上で基本となる「英語」力、または、社會現象の數量的な把握にとって必要となる「數學」の基本的な知識を身につけている。
(4)メディアなどを通じて日々の経済?社會現象への関心を培っている。
(5)有職者?社會人は、その社會経験を通じて得た見識に基づき、経済を學ぶことへの強い意欲と具體的目的をもっている。

法學部

法律學?政治學を學ぶ目的は、広く社會の問題に目を向け、法的?政治的問題點を探究し、その解決を提示することにあります。そこで、専修大學法學部は、何よりも法律學?政治學を學ぶ強い意欲に富んだ人を求めます。そして、法律學?政治學を學ぶための基礎となる教科に対しては、以下のような學力を求めます。

二部法律學科

本學科は、卒業認定?學位授與の方針および教育課程編成?実施の方針に定める教育を受けるための條件として、次に掲げる意欲と能力?知識を備えた人を求めます。
(1)真摯に法律學を學ぶ熱い意欲
(2)文章の読解、意見の発表、討論、答案?レポート作成等の前提となる國語の能力
(3)學問のグローバル化に対応するための外國語の能
(4)法律學の學修に直接つながる地理歴史?公民の知識
(5)論理的思考に役立つ數學の基礎的能力
(6)科學的思考に役立つ理科の基礎的知識

商學部

商學部は、卒業認定?學位授與の方針および教育課程編成?実施の方針に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識?技能、能力、態度を備えた人を求めます。

二部マーケティング學科

(1)高等學校の教育課程を幅広く修得している。
(2)高等學校までの學習において、基本的なコミュニケーション能力を身につけており、自らの考えを明確に示すことができる。
(3)現実のビジネスにおいて起こっている様々な事象?問題に興味があり、マーケティングについての知識や経験を社會で活かしたいという意欲がある。

二部教育の沿革と位置づけ

専修大學は、1880年(明治13年)、日本最初の私立法律専門學校として発足しました。これは、相馬永胤や目賀田種太郎らをはじめとする創立者たちが、米國留學中にニューヨークで「日本法律會社」を結成し、この組織を母胎として専修學校を企畫したことに始まります。

帰國した創立者たちは、アメリカ留學の成果を、外國語で教えるというそれまでの日本の學校の教授法とはちがって、直接日本語で広く若者たちに伝えようと、私立學校の創設に奔走しました。その結果、法律學と経済學を教える夜間の學校として開學することになったのです。

當時、創立者たちはいずれも実業界や政官界の要職についていました。その激務をおして、商科(商業科)を、その後に経理科を開設し、実業を志す青年たちの教育を受けたいという熱意に応えようとしました。當時、そうした青年たちの多くは、晝の間は生活のために働かざるを得ませんでした。創立者たちはその現実に配慮することが教育機関として意義のあることだと考えました。こうして専修大學は、何よりもまず晝間に大學に行くことのできない青年たちに対して門戸を開いたのです。

時を経て、専修大學も他の多くの私立學校と同様に大學へ昇格し、また、世の中に高等教育が広まって行くにつれ、教育の比重は一部(晝間部)へと移っていきました。第二次世界大戦後には、新制大學への移行と教育の大衆化という社會現象に対応するために、學部の増設などを行って、首都圏の大規模校としての地位を確立していくことになります。しかし、そうした狀況にあっても、専修大學創設の理念を擔った二部教育は、専門的な學問と社會との結びつきを目指すということを軸に展開され、その意義を確信しつつ今日に至っています。

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